2018年3月29日付で無痛分娩の実態把握及び安全管理体制の構築についての研究グループ（代表海野信也）が公表した『無痛分娩の安全な提供体制の構築に関する提言』についての解説第2回です。
今回は『情報公開』についてです。

無痛分娩を受けたいと妊婦さんあるいは家族の皆様が思ったときに、通いたいと持っている医療機関が安全に無痛分娩を行えるのかなど無痛分娩についての情報を知る機会が必要になります。そこで提言の中で無痛分娩を行っている施設は情報を開示する必要があると提言しています。
『無痛分娩取り扱い施設は、無痛分娩を希望する妊婦とその家族が、分かりやすく必要な情報に基づいて分娩施設を選択できるように、無痛分娩の診療体制に関する情報をウェブサイトなどで公開すること』とあります。
具体的には無痛分娩の診療実績、説明文書、方法、急変時の体制、危機対応シミュレーション実施歴、無痛分娩麻酔管理者および麻酔担当医の麻酔科研修歴、無痛分娩実施歴、講習会受講歴などです。
これらの内容は各医療施設のホームページからも確認できますが、JALA（無痛分娩関係学会団体連絡協議会）のホームページから無痛分娩施設検索をクリックし、施設ごとの内容を確認することもできます。
現在JALA登録施設数は2019年12月11日の時点で85施設とまだまだ掲載していない施設も多く、充実した内容が求められます。
無痛分娩を行った施設が何も調べないために運悪く、十分な安全体制の整っていない施設でないことを防ぐために事前に調べることも大切だと考えます。
当院の場合はホームページ上に情報を掲載するとともに、JALAにも登録しております。

2018年3月29日付で無痛分娩の実態把握及び安全管理体制の構築についての研究グループ（代表海野信也）が『無痛分娩の安全な提供体制の構築に関する提言』を発表しました。
今まで、無痛分娩を行う施設は特に施設基準などもなく、自主性を重んじ医療が行われてきましたが、無痛分娩の医療事故が報道され、不安が募る中、研究班が創設され調査が始まり、この提言によって今後の無痛分を行う施設の一定の基準が設けられました。この提言に強制力はありませんが、皆様が今後無痛分娩を行ううえで、安全に管理ができる体制かどうかを皆様がチェックできる一つの指標になると思います。
今回はこの内容を何回かに分けてご説明したいと思います。
第1回は『スタッフの研修』について説明します。

提言の中でスタッフは2年に1回程度講習を受講する必要があると述べられています。
内容としては,
① 安全な産科麻酔^※1診療のための最新知見の習得及び技術向上（Aコース）
     無痛分娩麻酔管理者^※2、産婦人科専門医の麻酔担当医^※3が定期受講
② 産科麻酔に関連した病態に対応できること（Bコース）
     無痛分娩麻酔管理者、麻酔科医または産婦人科専門医の麻酔担当医が定期受講
③ 救急蘇生が実施できること（Cコース）
     無痛分娩麻酔管理者と助産師または看護師は受講歴が必要
     麻酔科医または産婦人科専門医の麻酔担当医が定期受講
④ 安全な産科麻酔実施のための最新の知識の習得とケアの向上（Dコース）
     助産師または看護師の定期的受講

この講習は上記のように職種（無痛分娩麻酔管理者/無痛分娩担当医、産科医/麻酔科医）によって受講する内容も異なります。過去の無痛分娩の事故を検証した中で、知識やトレーニングが不十分なために悪い転機につながったと考えられ、安全な無痛分娩を行う底上げとして教育、研修は必要と考えられます。
当院の場合は当院ホームページより確認することができます。
課題としてはまだ十分な研修場所や回数がなく、受講したくてもできない医療従事者が多いため、今後開催日数や場所を増やしていただきです。

※1産科麻酔：産科麻酔とは産科に関連する麻酔のこと。無痛分娩や帝王切開などの際の麻酔のこと
※2無痛分娩麻酔管理者：今回の提言によって設定された、その施設での無痛分娩の責任者
※3無痛分娩担当医：今回の提言によって設定された、その施設で無痛分娩を行う医師