出産施設選びには費用、場所、清潔度などいろいろな要因で選択されますが、無痛分娩ができるかどうかも、一つの要因になっています。
無痛分娩ができる病院を検索するにはどうすればいいでしょうか？
『全国無痛分娩施設検索』というサイトがあります。これはJALAといって無痛分娩関係学会・団体連絡協議会が運営するサイトです。個人ではなく公的機関が運営するものになります。
医療側は施設の分娩件数や勤務医師数、スタッフ人数、資格、経歴、無痛分娩にどれだけ携わっているかなど多くの情報を登録し、JALAが精査し、認められた場合にこちらに登録され、掲載されます。
東京マザーズクリニックを選んでいただければ幸いですが、家が遠いなど、残念ながら当院での出産が叶わないけれども無痛分娩にしたいという希望がある方はこのサイトを利用してみるのもいいかもしれません。

当院では無痛分娩ではなく、自然分娩を希望される方にも外来で無痛分娩の説明をさせていただくことがあります。
その理由として2つあります。
一つ目は途中で無痛分娩に切り替えることがあるためです。当院では最初は自然分娩を希望されていた方も途中から無痛分娩にすることができます。激痛に耐えながら無痛分娩の説明を聞くということはかなり過酷だと思うので、事前に無痛分娩の理解と同意を得ておくことで、すぐに対応する事ができます。
2つ目に、計画分娩では事前に硬膜外カテーテルだけ挿入しておくことができるためです。事前にカテーテルを挿入しておくことのメリットとして、すぐに無痛分娩を始めることと、帝王切開になった場合もすぐに麻酔を開始して手術に臨むことができるためです。
自然分娩を希望される方もできるだけ事前に説明を受けておくことで、しっかりしたインフォームドコンセントができますので、よろしくお願いいたします。

前回のコラムでは、無痛分娩率が増えてきているというお話をしました。
今回は無痛分娩を行っている施設数はどうなのかをお話しします。
今回の調査(2020年9月)で、無痛分娩実施施設率は病院24.7%、診療所27.1%、全体26%でした。
過去(平成29年6月)の報告で、無痛分娩実施施設率は病院32.3%、診療所31.7%でした。
平成29年との違いは、第一に無痛分娩取り扱い施設率が減っているということ、第二に以前は病院のほうが実施施設率が高かったのですが、最近は診療所のほうが実施施設数が高くなってきていることがわかります。
前者についてはリスク回避や人手不足によって、無痛分娩をやめる施設が増えたのかもしれません。後者については診療所のニーズとして無痛分娩が存在しているということが予想されます。

過去の報告と比較しましたが、調査方法や、対象病院も同じものではないので単純比較はできませんが、７万近い分娩件数を調査したものですので、ある程度全体をとらえているものと考えられます。
年々無痛分娩の関心が高まるとともに、実際に無痛分娩が行われる件数も増えており、より安全な無痛分娩の提供は必須だと考えます。

2016年の無痛分娩率は6.1%という報告以降、本邦での大規模な無痛分娩率の報告はありませんでしたが、最近になり、2020年9月の１か月間での全国の無痛分娩率の報告がありましたのでご報告いたします。
病院での無痛分娩率は9.4%、診療所での無痛分娩率は7.6%、全体としては8.6%という結果でした。過去の無痛分娩率は平成26年病院4.3%、診療所5%、全体4.6%、平成27年病院5%、診療所5.9%、全体5.5%、平成28年病院5.5%、診療所6.6%、全体6.1%と、病院でも診療所でも増加傾向にあることがわかります。

年々無痛分娩を受けたいという妊婦さんによって、無痛分娩率は高まっていることを感じます。

使用する薬剤は国内外の様々な学会、機関のガイドライン、指針をもとに安全とされるものを安全な量で使用します。胎児だけでなく、生まれた後の赤ちゃんがのむ母乳にも同じことが言えます。産後は必要に応じて薬が処方されることがあります。この処方薬も安全性を考慮し、母乳に移行するか、どのくらい移行するか（母乳移行性といいます）、赤ちゃんに影響するかを判断し、薬の内容、量を決めます。
無痛分娩のメリット、授乳中に内服するメリットというのも、もちろんあるわけです。無痛分娩を行うことで、お母さんの出産に対するストレスを減らし、出産の安全性が高まりますし（緊急帝王切開に対応できること、心血管系への悪影響を減らせることなど）、産後の抗生剤は感染症を減らし、鎮痛薬は歩行や授乳を促します。
なるべく赤ちゃんに影響がないようにしたいという気持ちを最大限に尊重したうえで、痛みを取り除きたいたいと思います。安全性のほうが痛みを取り除くよりも優先度を高くしております。